今まで書いてきました、記事の中にＧＤＰという言葉を何度も使ってきました。このＧＤＰはマスメディア「テレビ、新聞等」でよく取り上げられ、目にされたり、聞かれたりされた、ことは多々あると思います。ところが意外なことにＧＤＰについて正しく、ご存知のない方が多いように見受けられます。今回はこのＧＤＰの意味と見解を私なりの考えで書いてみたいと思います。
ＧＤＰは「Ｇｒｏｓｓ Ｄｏｍｅｓｔｉｃ Ｐｒｏｄｕｃｔ」のことでそれぞれの頭文字を取っています。意味は国内総生産のことです。わかりやすく言うと、一年間の国内の売り上げの総合計額のことです。その売り上げは民間と国に分けられ、民間が約８０％を占め、国が約２０％を占めています。これを更に詳しく見ると民間はＧＤＰ全体の６０％弱を個人消費が占め、次に民間設備投資が約１５％、民間住宅投資が約５％と続きます。国は政府最終消費が約１５％、公共事業が約５％です。その他には輸出の総額から輸入の総額を差し引いた金額がプラスになればGDPに加算し、マイナスになれば減算したものが正しいＧＤＰになります。このようにＧＤＰは一国の経済力、国力を表している重要なデータです。
ＧＤＰ全体の６０％弱を占める個人消費の伸長が、ＧＤＰの成長に大きく影響することが分かります。この個人消費とは個人が、百貨店、スーパー、電気店、ドラックストア、衣料品店、ネット、飲食店などで購入したり、サービスを受けたりした全てを合計した金額の事です。
日本はバブル経済崩壊後の１９９０年以降３０数年間勤労者の賃金は増えていないので消費に回すお金が制限されることによって、消費が減少しＧＤＰが伸びなかったと考えられます。そしてこの状態の事を失われた３０年とも言われています。今まで何度も書いてきましたが、個人消費が伸びない限りＧＤＰは伸びません。この事実は経済を停滞させていることで証明出来ています。ＧＤＰを大きくするには個人個人の可処分所得「手取り額」を増やすことによって、経済を活発にする必要があります。まだまだ買いたい物は沢山あるのですが、お金がなくて買えない人は多いのです。手取り額が増えた分は必ず消費に回り、経済が活発になればＧＤＰもおのずと増えます。これが景気の好循環で、この状態が続けば、いま日本が抱えている最大の難問題、１２００兆円とも言われている債務の解消への、道筋が見えてくると思います。
ＧＤＰには名目ＧＤＰと実質ＧＤＰ、国民一人当たりのＧＤＰがあります。
名目ＧＤＰはインフレ率「物価上昇率」を調整せずそのまま計算したもので、実質ＧＤＰはインフレ率「物価上昇率」を加味して調整計算したものです。
因みに２０２３年の日本の名目ＧＤＰは５９２兆円、実質ＧＤＰは５５９兆円でインフレ率「物価上昇率」が５.５％だった事が分かります。インフレの原因はロシアのウクライナ侵攻による資源価格の上昇、自然災害による食料品価格の高騰、円安によるものです。かって日本の国民一人当たりのＧＤＰは、世界２位になったこともあるのですが２０２３年は３４位まで凋落しています。
ＧＤＰは四半期「三か月」ごとに前期、前年と比較した伸び率を内閣府が公表しています。
